なぜ、パワハラ研修が必要か
・じつは今、逆パワハラが増えている!
・思わぬパワハラの加害者にならない!
・パワハラ問題はある日、突然やってくる!
・指導できないから仕事のできない部下が氾濫!
・どこまでが指導?どこからパワハラ?→判断基準がつきずらい!
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下のグラフでは、「パワハラを受けたと感じたことがある方は、H24に25.3%、H28には32.5%に上昇」しています。さらに着目すべきは、「受けたと感じた方が32.5%に対し、パワハラをしたと感じた方は11.7%」
つまり、パワハラをしたつもりはないが、相手がパワハラと感じとというケースが約3倍?!
相談件数も年々増加傾向! 優秀な社員が、休職・退職となる前に社内見解の統一を図りましょう。
※平成28年度厚生労働省委託による東京海上日動リスクコンサルティング株式会社の実態調査より
カリキュラム例(60~90分目安)
1. パワハラとは?その定義
「パワハラかを分ける基準はなにか」という問いに曖昧ではないですか?
2. パワハラの実例に学ぶ
パワハラを判断する6つの視点とは?!ワークで知識の定着させます。
3. パワハラと言われずに部下を育てる方法!
パワハラと言われず、部下を育てるための5つのポイントはコレ!
※パソコンでの参加(カメラとマイク付)をオススメします。

気になることは、オンライン無料個別相談・またはお電話(011-522-6927)で!

※上記カリキュラムは一例です。現状・ご要望にあわせてオリジナル研修を承ります。
講師
株式会社Will Be 代表取締役
山本由美子 プロフィールはこちら
パワーハラスメントの防止を企業に義務付ける法律が、2020年6月施行されました。
(中小企業は2022年4月から)
人材不足、残業規制などもあり、従業員ひとりひとりの生産性向上策が必要です。
そのひとつがパワハラ研修。
ソーシャルディスタンスなど新ビジネススタイルのなか、集合研修は難しい時代になりました。
オンラインで「知る」より「できる」にこだわった研修をプロデュースいたします。
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